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「空調・衛生技術データブック(第3版)」

序文目次概要書評


序文

 前回の改訂から既に10年が経過しました.読者の皆様から心待ちにして頂いた改訂第3版を,ここに出版することが出来ました.

 この度の改訂内容は,SI単位の全面的な導入が大きなウエイトを占めています.本文はもとより,図表をすべて作成し直したため,大改訂になりました.

 その他の主な改訂点は次の通りです.

 1.法改正,規格の改訂,社会的要求の変化等について対応するため,すべての面で最新の情報を反映させました.

 2.構成を全面的に見直し,新たに「維持管理」「凍結・腐食」「スリーブ・インサート」の項目を設け,充実させました.

 3.熱負荷計算は理論的な裏付けとして,(社)空気調和・衛生工学会の「設計用最大熱負荷計算法」に基づく計算方法としました.

 4.耐震関係の内容を見直し,震災時の施設の重要度に応じた対策について記載しました.

 5.衛生設備の計算方法を見直し,実務的でより使いやすくしました.

 編集は従来の方針を踏襲し,解説を少なくして,直ちに利用可能なデータを主体に構成しています.この方針は実務に携わる読者の皆様から圧倒的な支持を得ています.発行者としても心強い次第です.

 今回の改訂にあたって,内外の文献,資料から引用,転載をさせて頂きました.ご許可を頂いた(社)空気調和・衛生工学会を始め諸処の団体,出版社,著者,機器・資材メーカー等の皆様に心からお礼申し上げる次第です.

 また,編集や出版に関する諸手続きにご苦労をして頂いた,森北出版株式会社殿に感謝の意を表します.

 本書の内容について,読者の皆様からのきたんないご批判,ご指摘を心からお願い申し上げます.

 2000年8月
 株式会社テクノ菱和
  取 締 役
  技術本部長  大嶋昭彦


目次概要

A.総則(24ページ)
1.摘要
2.設計業務手順
 2.1 建築設備計画・設計の業務
 2.2 空気調和設備の設計手順
 2.3 給排水衛生設備の設計手順
 2.4 建築と設備の接点項目
 2.5 電気と設備の接点項目
3.製図基準
 3.1 適用
 3.2 図面の大きさ
 3.3 尺度,線,文字,寸法,単位
 3.4 図示記号
4.図面管理基準
 4.1 図面番号
 4.2 図面管理

B.空調関係法規(20ページ)
1.略称表
2.関係法規
 2.1 冷凍機関係
 2.2 ボイラー関係
 2.3 圧力容器関係
 2.4 煙突関係
 2.5 ばい煙関係
 2.6 危険物関係
 2.7 換気関係
 2.8 排煙関係
 2.9 防火関係
 2.10 ビル管法関係
 2.11 省エネルギー法関係
 2.12 その他
3.工事監理,安全衛生管理関係
4.資格関係
5.諸官庁への申請,届出

C.熱負荷計算(48ページ)
1.一般事項
2.室内外温湿度条件
 2.1 室内温湿度条件
 2.2 室外温湿度条件
3.熱負荷各要素の計算法
 3.1 ガラス面からの熱負荷
 3.2 壁体からの熱負荷
 3.3 すきま風による熱負荷
 3.4 在室人員による熱負荷
 3.5 照明による熱負荷
 3.6 室内器具による熱負荷
 3.7 取入外気による熱負荷
 3.8 送風機・ダクトからの熱負荷
 3.9 熱源雑熱負荷および装置蓄熱負荷
 3.10 その他の熱負荷要素
4.概略負荷計算
5.省エネルギー判断基準(PAL・CEC)
 5.1 省エネルギー法の概要
 5.2 省エネルギー計画書
6.ライフサイクルコスト(LCC)
 6.1 概要
 6.2 運転費の算出
7.付 表

D.機器(128ページ)
1.機器選定
 1.1 熱源燃料の検討
 1.2 熱源機器選定
 1.3 空気調和機の選定
2.冷凍機および関連機器
 2.1 冷凍機の特性
 2.2 冷凍機の設置
 2.3 冷凍機の法的規制
3.冷却塔
 3.1 冷却塔の選定
 3.2 冷却塔の設置
 3.3 冷却塔の法的規制
4.ボイラおよびその関連機器
 4.1 ボイラの選定および設置
 4.2 ボイラ関連機器および付属品
 4.3 通風装置の検討
 4.4 煙道の施工
 4.5 給水およびボイラ水の処理
5.熱源補機
 5.1 圧力容器
 5.2 熱交換器
 5.3 ヘッダ
 5.4 膨張タンク
 5.5 冷水クッションタンク
6.油タンクおよび関連機器
 6.1 共通注意事項
 6.2 屋内タンク
 6.3 地下貯蔵オイルタンク
 6.4 屋外オイルタンク
 6.5 オイルサービスタンク
 6.6 燃料タンク付属器具
7.空気調和機および放熱器
 7.1 送風量の算定
 7.2 パッケージ型空調機
 7.3 エアハンドリングユニット
 7.4 全熱交換器
 7.5 空気清浄装置
 7.6 プレートフィンコイル
 7.7 加湿装置および除湿装置
 7.8 エリミネータ
 7.9 ファンコイルユニット
 7.10 ふく射暖房
8.ポンプ
 8.1 ポンプの選定
 8.2 設置注意事項
9.送風機
 9.1 送風機の選定
 9.2 送風機の性能特性
 9.3 電動機の選定
 9.4 伝動装置
 9.5 設置注意事項
 9.6 変風量,定風量ユニット(CAV,VAV)
10.蓄熱槽の設計および施工
 10.1 蓄熱槽の概要
 10.2 蓄熱槽まわりの配管方式
 10.3 蓄熱槽の施工
 10.4 氷蓄熱方式

E.ダクト(106ページ)
1 .ダクトの設計
 1.1 一般事項
 1.2 ダクト材料の種類
 1.3 吹出口,吸込口の選定
 1.4 圧力損失の計算
 1.5 概略圧力損失計算法
2 .ダクトの施工
 2.1 ダクトの規格
 2.2 共板フランジ工法
 2.3 アングルフランジ工法
 2.4 低圧ダクト施工上の注意事項
 2.5 吹出口,吸込口およびダンパの取付け法
 2.6 機器および障害物まわりのダクト施工法
 2.7 ダクト吊込み施工法
 2.8 ダクト貫通部処理方法
 2.9 高圧ダクトの施工
 2.10 グラスウールダクトの施工
 2.11 ステンレスダクト製作の規格
 2.12 塩ビダクト製作の規格

F.換気(38ページ)
1 .換気の関連法規
2 .一般換気
 2.1 一般事項
 2.2 一般換気の設計
 2.3 厨房用フードの設計
 2.4 フード等用簡易自動消火装置
3 .工場換気
 3.1 一般事項
 3.2 局所換気と全体換気
 3.3 作業環境における有害物質
 3.4 局所換気
 3.5 プッシュプル換気
 3.6 全体換気
 3.7 排気処理装置
4 .エアカーテン
 4.1 エアカーテンの目的
 4.2 エアカーテンの方式による分類
 4.3 エアカーテンの設計
5 .スポットクーリング
 5.1 スポットクーリングの種類
 5.2 スポットクーリングの設計
6 .ノズルによる誘引換気

G.排煙・防煙(20ページ)
1.排煙
 1.1 関連法規と排煙計画
 1.2 排煙設備の設計・施工
2.防煙
 2.1 関連法規
 2.2 防煙設備の設計・施工

H.配管(168ページ)
1.配管の設計
 1.1 一般事項
 1.2 冷温水,冷水,温水および冷却配管の設計
 1.3 蒸気配管の設計
 1.4 油配管の設計
 1.5 圧縮空気配管の設計
 1.6 真空配管の設計
2.配管の施工
 2.1 配管共通事項
 2.2 冷温水および冷却水配管の施工
 2.3 蒸気配管の施工
 2.4 油配管の施工
 2.5 圧縮空気配管の施工
 2.6 掃除用真空配管の施工
 2.7 ステンレス配管の施工
 2.8 プレファブ配管の施工
3.冷媒配管の設計および施工
 3.1 一般注意事項
 3.2 材料の選定
 3.3 配管寸法の決定法
 3.4 配管施工方法
 3.5 冷媒配管フラッシングおよび圧力試験
 3.6 冷媒配管(銅管)標準作業
 3.6 資料

I.消音(52ページ)
1.一般共通事項
 1.1 用語
 1.2 dBの計算方法
 1.3 騒音の評価方法
 1.4 消音設計の指針
2.発生騒音パワーレベル
 2.1 送風機の発生騒音
 2.2 測定SPLから発生PWLを求める方法
 2.3 ダクト局部の発生騒音
 2.4 吹出口・吸込口の発生騒音
3.ダクト系における減音量
 3.1 分岐減音量
 3.2 直管ダクト(内貼り無し)の減音量
 3.3 直管内貼りダクトの減音量
 3.4 グラスウールダクトの減音量
 3.5 エルボの減音量
 3.6 チャンバの減音量
 3.7 吹出口用既製消音チャンバ
 3.8 各種消音器
 3.9 開放端反射減音量
4.室内音圧レベルの計算
 4.1 放射係数
 4.2 寄与係数
5.ダクト系の総合的な消音計算例題
 5.1 消音計算の流れ
 5.2 ダクト系の消音計算例題
 5.3 ダクト局部の発生騒音も考慮する計算法
6.遮音計算他
 6.1 伝搬経路の騒音計算式
 6.2 距離による減音効果
 6.3 塀,障害物による遮音効果
 6.4 音源室および隣室におけるSPL
 6.5 ダクト周壁からの放射音・侵入音
 6.6 クロストーク
7.騒音に関する法規制
 7.1 送風機等の届出
 7.2 屋外許容騒音
8.一般注意事項
 8.1 遮音層(壁・床等)のダクト・配管貫通部処理方法
 8.2 リターン用パスダクトの施工要項
9.資料
 9.1 吸音率
 9.2 透過損失

J.防振・耐震(基礎)(64ページ)
1 .防振
 1.1 一般共通事項
 1.2 振動の評価方法
 1.3 防振装置設計
 1.4 防振材料の選定
 1.5 防振支持位置の決定
 1.6 各種防振基礎の作り方
 1.7 各機器の基礎および防振
 1.8 配管,ダクトの防振
2 .耐震(基礎)
 2.1 一般共通事項
 2.2 機器類の耐震設計・施工
 2.3 配管,ダクトの耐震設計・施工
 2.4 耐震対策と基礎

K.断熱・塗装(32ページ)
1.断熱
 1.1 断熱共通事項
 1.2 断熱施工基準
2.塗装
 2.1 塗装共通事項
 2.2 塗装施工基準

L.電気・自動制御(112ページ)
1.図示記号
 1.1 電気図用記号
 1.2 制御機器
 1.3 自動制御器具番号
 1.4 シーケンス制御用展開接続図
2.電気設備
 2.1 建築電気設備の工事種目
 2.2 受変電設備
 2.3 自家用変電設備の申請と手続き
 2.4 電気配線設計
 2.5 電動機
 2.6 動力配線工事
 2.7 動力制御盤
 2.8 照明設備設計
 2.9 防災設備
3.自動制御
 3.1 設計上の検討事項
 3.2 自動制御の動作
 3.3 自動制御機器
 3.4 自動制御配管配線工事
 3.5 制御弁の選定
 3.6 自動制御における電力制御機器
 3.7 DDC制御
 3.8 中央監視
 3.9 代表的な計装例
4.申請・届出
 4.1 電気関係法規および主な官公署への申請・手続き

N.衛生関係法規(12ページ)
1.略称表
2.関係法規
 2.1 給水関係
 2.2 給湯関係
 2.3 排水,通気関係
 2.4 排水の放流関係
 2.5 衛生器具関係
 2.6 消火関係
 2.7 ガス関係
3.工事監理,安全衛生管理関係
4.資格関係
5.諸官庁への申請,届出

O.配管の施工(34ページ)
1.配管材料
 1.1 一般注意事項
 1.2 配管材料の使用区分
 1.3 弁類
 1.4 管継手
 1.5 付属品
2.配管工事
 2.1 一般注意事項
 2.2 同種管の接合
 2.3 異種管材の接合
 2.4 配管のこう配
 2.5 配管の支持固定
 2.6 配管の壁・床の貫通
 2.7 埋設配管
3.試験
 3.1 一般注意事項
 3.2 試験および試験方法

P.給水・給湯設備(50ページ)
1.給水設備
 1.1 一般注意事項
 1.2 飲料水の水質基準
 1.3 給水用機器
 1.4 給水方式
 1.5 給水量の算定
 1.6 機器容量の決定
 1.7 給水管径の決定
 1.8 施工要領
2.給湯設備
 2.1 一般注意事項
 2.2 給湯用機器
 2.3 給湯方式
 2.4 給湯量の算定
 2.5 機器容量の決定
 2.6 管径の決定
 2.7 施工要領

Q.排水・通気設備(50ページ)
1.排水
 1.1 一般注意事項
 1.2 管径の決定
 1.3 間接排水
 1.4 立て管のオフセット
 1.5 掃除口
 1.6 施工要領
2.通気
 2.1 一般注意事項
 2.2 管径の決定
 2.3 各種通気
 2.4 施工要領
3.特殊通気継手方式
 3.1 単管式排水配管方式
 3.2 ドルゴ通気弁方式
4.雨水排水
 4.1 一般注意事項
 4.2 管径の決定
 4.3 雨水流出抑制施設
5.排水ます
 5.1 一般注意事項
 5.2 雑排水ます
 5.3 トラップます
 5.4 汚水ます
 5.5 ドロップます,底部有効ます
 5.6 人孔ます
 5.7 小口径ます
 5.8 グリーストラップ
6.排水槽および排水ポンプ
 6.1 排水槽
 6.2 排水ポンプ
 6.3 容量の決定
 6.4 維持管理
7.大量排水となる場合の注意事項

R.衛生器具設備(26ページ)
1.基本事項
 1.1 一般事項
2.器具の種類と取付け・配管
 2.1 一般注意事項
 2.2 大便器
 2.3 小便器
 2.4 洗面器・手洗器・電気温水器
 2.5 掃除用流し
 2.6 洗濯機パン
 2.7 ユニットバス・浴槽
 2.8 ガス湯沸器
 2.9 流し台
 2.10 排水金具
 2.11 各種仕様
3.標準図
 3.1 衛生器具および器具装備品取付け高さ
 3.2 器具取付け位置標準図
 3.3 器具回り配管標準図

S.消火(38ページ)
1.基本事項
 1.1 一般事項
 1.2 建築物の内容と消火設備
 1.3 危険物を扱うところの消火設備
2.消火設備
 2.1 消火器具
 2.2 屋内消火栓設備
 2.3 スプリンクラ設備
 2.4 屋外消火栓設備
 2.5 その他の消火設備
3.消火活動上必要な施設
 3.1 連結散水設備
 3.2 連結送水管

T.ガス設備(44ページ)
1.都市ガス
 1.1 基礎事項
 1.2 種類
 1.3 供給方式
 1.4 配管工事区分と材料
 1.5 ガス設備の設計・施工
 1.6 安全システム
2.液化石油ガス(LPG)
 2.1 基礎事項
 2.2 供給方式と付帯機器
 2.3 ガス設備の設計・施工
 2.4 安全システム

U.排水処理・再利用設備(46ページ)
1.排水処理
 1.1 基本的注意事項
 1.2 建築基準法施行令第32条と,新構造基準との対応関係
 1.3 屎尿浄化槽一覧表
 1.4 処理対象人員の算定(汚水量・BOD濃度の算定)
 1.5 処理対象人員計算例
 1.6 単独処理の屎尿浄化槽
 1.7 合併処理の屎尿浄化槽
 1.8 BOD10mg/l以下の合併処理浄化槽
 1.9 BOD10mg/l,T−N15mg/l,T−P1mg/lの合併処理浄化槽
 1.10 BOD10mg/l,T−N10mg/l,T−P1mg/lの合併処理浄化槽
 1.11 排水処理設備の機器選定
2.排水再利用設備
 2.1 基本的考え方と設計施工上の注意事項
 2.2 用途別水質の設定
 2.3 処理プロセスと水質
 2.4 施設の経済性
 2.5 排水再利用実施例

V.スリーブ・インサート・あと施工アンカー(16ページ)
1.スリーブ
 1.1 一般注意事項
 1.2 スリーブの種類と材質
 1.3 スリーブの施工箇所による種別
 1.4 梁貫通スリーブの取付範囲
 1.5 スリーブの取付サイズ
 1.6 仮枠およびスリーブの取付要領例
2.インサート
 2.1 インサートの選定と種類
 2.2 施工上の注意事項
 2.3 長期許容引抜荷重
 2.4 インサート施工要領
3.あと施工アンカー
 3.1 あと施工アンカーの定義と分類
 3.2 金属拡張(メカニカル)アンカー
 3.3 接着系(ケミカル)アンカー
 3.4 あと施工アンカーの施工上注意事項
 3.5 あと施工アンカー長期許容引抜荷重
 3.6 あと施工アンカーの耐力確認(非破壊)検査

W.凍結・腐食(22ページ)
1.凍結
 1.1 凍結防止に対する建築計画の留意事項
 1.2 空調・換気設備の凍結防止対策
 1.3 給排水衛生設備の凍結防止対策
 1.4 参考資料
2.腐食
 2.1 金属腐食の種類および分類
 2.2 配管防食対策の注意事項
 2.3 電気防食
 2.4 腐食抑制剤(防食剤)

X.維持管理(18ページ)
1.維持管理
 1.1 維持管理とは
 1.2 ライフサイクルコスト計画
 1.3 ファシリティマネジメント
 1.4 保全の分類
2.保守管理
 2.1 保守管理とは
 2.2 計画保全
 2.3 機械の劣化パターンと保全方式
 2.4 保全方式の選択
 2.5 予知保全システム
3.点検・修理
 3.1 主要機器点検
 3.2 法令点検
 3.3 機器修理
 3.4 機器および配管の耐用年数
4.リフォーム計画
 4.1 リフォーム計画の動機
 4.2 リフォームの手順
 4.3 各種の優遇措置
5.建築物における衛生的環境の確保に関する法律
 5.1 この法律の規制対象建物とは
 5.2 この法律の概要
 5.3 この法律の制度に関する概要

Y.検査基準(46ページ)
1.竣工時の諸業務の流れ
2.検査
 2.1 社内中間検査
 2.2 社内完成検査
 2.3 消防検査
 2.4 官公庁検査
 2.5 社外完成検査
3.試運転
 3.1 試運転工程表
 3.2 試運転時の一般的チェックポイント
 3.3 試運転調整時の各機器類のチェックポイントおよび測定
 3.4 試運転で生じた問題箇所の処理
4.試運転調整後の各種測定
 4.1 室内環境(温湿度)
 4.2 騒音測定
 4.3 振動測定
 4.4 ビル管理法による環境衛生管理基準および測定法
5.完成書類および完了手続き
 5.1 完成書類
 5.2 完了手続き
 5.3 維持管理

Z.巻末資料(62ページ)
1.文字・単位
 1.1 ギリシャ文字
 1.2 物理定数
 1.3 空調の基本数値
 1.4 国際単位系(SI)の内容と使用法
 1.5 単位および換算表
2.物性
 2.1 圧力基準飽和蒸気法
 2.2 温度基準飽和蒸気表
 2.3 諸物質の物性
 2.4 水の物性
 2.5 ブラインの特性
 2.6 ステンレスの耐薬品性
 2.7 塩ビパイプの耐薬品性
 2.8 ゴムの耐薬品性
 2.9 モリエ線図
 2.10 マニング式による流速・流量表
3.材料の規格
 3.1 管材の規格
 3.2 継手の規格
 3.3 バルブ類
 3.4 スパイラルダクト
 3.5 鋼材
 3.6 塩ビ材料
4.略称・略語
 4.1 規格,団体の略称
 4.2 材質の記号
 4.3 その他の略号
5.周波数分布図


書評

  •  第2版から大改訂され,最新の情報に満足しています.
     仕事に充分活かしたいと思います.
  • 2000年12月4日 「建設技術新聞」 “文献情報” 掲載
     本書は,設備関係の技術者に好評を得ていた前著第2版を10年ぶりに全面的に改訂したもの.主な改訂内容は,全面的にSI単位を導入し,すべての面で最新情報を反映し,本文はもとより,図・表すべて作成し直すとともに,構成を変更し,新たに維持管理,凍結・腐食,スリーブ・インサートの項目を設け,内容の充実を図った.
     また,図・表を数多く用いて,面倒な計算を行わなくても,直ちに必要なデータが得られるなど,空調工事,衛生工事の設計・施工・保守に関するノウハウを満載したデータブックとなっている.
  • 2000年11月号 「建築設備士」 “ブックガイド” 掲載
     SI単位を全面的に取り入れ,最新の法規,基準によるデータブック.特に,熱負荷計算,震災時の施設の対策,衛生設備の計算方法には大きな見直しをし,実務に携わる読者の方々が直ちに利用可能なように解説は極力少なくし,豊富なデータを満載.
  • 2000年11月15日 「日本設備工業新聞」掲載
     森北出版では,(株)テクノ菱和編「空調・衛生技術データブック(第3版)」を発行した.前回の改訂から10年を経過し,SI単位を全面的に導入,本文はもとより図表をすべて作成し直すなど大改訂となった.
     主な改訂点としては,1. 法改正,規格の改訂,社会的要求の変化などに対応,すべての面で最新の情報を反映させた.2.構成を全面的に見直し,新たに「維持管理」「凍結・腐食」「スリーブ・インサート」の項目を設け,充実させた.3. 熱負荷計算は理論的な裏付けとして(社)空気調和・衛生工学会の「設計用最大熱負荷計算法」に基づく計算方法とした.4. 耐震関係の内容を見直し,震災時の施設の重要度に応じた対策について記載した.5. 衛生設備の計算方法を見直し,実務的でより使いやすくした.
     編集は解説を少なくし,直ちに利用可能なデータを主体に構成している.
  • 2000年11月8日 「建設通信新聞」掲載
     森北出版は「空調・衛生技術データブック」を改訂出版した.今回はSI単位を全面的に導入した点が特色で,本文だけでなく図表もすべてつくり直した.
     空気調和設備,衛生設備,共通事項の三編で構成して,空気調和設備は総則,関係法規,熱負荷計算,機器,ダクト,換気,排煙・防煙,配管,消音,防振・耐震(基礎),断熱・塗装,電気・自動制御の十二項目,衛生設備は関係法規,配管の施工,給水・給湯設備,排水・通気設備,衛生器具設備,消火,ガス設備,排水処理・再利用設備の八項目,共通事項はスリーブ・インサート・あと施工アンカー,凍結・腐食,維持管理,検査基準,資料の五項目で構成している.このうち,維持管理,凍結・腐食,スリーブ・インサートは新たに設けられた項目だ.
     法改正や規格の改訂,社会的要求の変化などに対応して,すべての面で最新情報を反映させたほか,熱負荷計算は理論的裏付けとして空気調和・衛生工学会の「設計用最大熱負荷計算法」にもとづく計算方法を採用した.
     さらに耐震関係の内容も見直し,震災時の施設の重要度に応じた対策を明記した.衛生設備についても計算方法を見直して,より実務に即した内容にした.


アップデート:2009/04/08

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